年収1,200万円の手取りはいくら?(2026年)

2026年の税制で、年収(額面)1,200万円の会社員の手取りは約854.9万円、月あたり約71.2万円です。社会保険料・所得税・住民税の内訳と、家族の形による違いをまとめました。数字は年収の手取り計算と同じ計算です。

年収1,200万円の手取りの内訳(2026年)

35歳・独身(扶養する家族なし)・賞与なしの会社員の場合。手取りは額面の71%です。住民税はこの年の所得にかかる額で、実際には翌年の6月から払います。

条件	手取り(年)	月あたり	独身との差
独身(扶養なし)	854.9万円	71.2万円	—
配偶者を扶養(配偶者の収入なし)	854.9万円	71.2万円	±0万円
配偶者を扶養+高校生1人	867.1万円	72.3万円	+12.2万円
配偶者を扶養+高校生と大学生	886.4万円	73.9万円	+31.5万円
40〜64歳(介護保険料あり)	848.4万円	70.7万円	−6.5万円

配偶者控除・扶養控除(16歳以上の子)で所得税と住民税が下がります。40歳からは介護保険料(本人負担0.81%)が加わります。

年収	手取り(年)	月あたり	割合
1,000万円	726.9万円	60.6万円	73%
1,200万円	854.9万円	71.2万円	71%
1,500万円	1,024.2万円	85.3万円	68%

年収が1,200万円から1,500万円に増えると、手取りは169.2万円増えます(増えた額面の56%)。2025年と比べると、所得税の基礎控除の引き上げなどで、所得税と住民税は合わせて0.9万円少なくなっています。

賞与・年齢・配偶者の年収・子どもの人数を入れて計算したいときは、年収の手取り計算を開いてください(年収1,200万円が入った状態で開きます)。この年収のふるさと納税の限度額も見られます。

賞与なしで12か月に分けると、月71.2万円です(35歳・独身の場合)。賞与がある人は、そのぶん毎月の手取りは少なくなり、賞与の月に多くなります。

所得税は約124.1万円(税率23%の区分)、住民税は約82.9万円です(2026年の税制・独身・扶養なし)。合計所得が1,000万円を超えるため、配偶者を扶養に入れても配偶者控除は受けられず、税金は変わりません。