年収2,000万円の手取りはいくら?(2026年)

2026年の税制で、年収(額面)2,000万円の会社員の手取りは約1,299.5万円、月あたり約108.3万円です。社会保険料・所得税・住民税の内訳と、家族の形による違いをまとめました。数字は年収の手取り計算と同じ計算です。

年収2,000万円の手取りの内訳(2026年)

35歳・独身(扶養する家族なし)・賞与なしの会社員の場合。手取りは額面の65%です。住民税はこの年の所得にかかる額で、実際には翌年の6月から払います。

条件	手取り(年)	月あたり	独身との差
独身(扶養なし)	1,299.5万円	108.3万円	—
配偶者を扶養(配偶者の収入なし)	1,299.5万円	108.3万円	±0万円
配偶者を扶養+高校生1人	1,315.6万円	109.6万円	+16.1万円
配偶者を扶養+高校生と大学生	1,341.3万円	111.8万円	+41.8万円
40〜64歳(介護保険料あり)	1,291.9万円	107.7万円	−7.6万円

配偶者控除・扶養控除(16歳以上の子)で所得税と住民税が下がります。40歳からは介護保険料(本人負担0.81%)が加わります。

年収	手取り(年)	月あたり	割合
1,500万円	1,024.2万円	85.3万円	68%
2,000万円	1,299.5万円	108.3万円	65%

2025年と比べると、所得税の基礎控除の引き上げなどで、所得税と住民税は合わせて1.3万円少なくなっています。

賞与・年齢・配偶者の年収・子どもの人数を入れて計算したいときは、年収の手取り計算を開いてください(年収2,000万円が入った状態で開きます)。この年収のふるさと納税の限度額も見られます。

賞与なしで12か月に分けると、月108.3万円です(35歳・独身の場合)。賞与がある人は、そのぶん毎月の手取りは少なくなり、賞与の月に多くなります。

所得税は約374.5万円(税率33%の区分)、住民税は約160.1万円です(2026年の税制・独身・扶養なし)。合計所得が1,000万円を超えるため、配偶者を扶養に入れても配偶者控除は受けられず、税金は変わりません。